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小児科は何歳まで受診できる?内科に切り替える目安と、家族で通えるクリニックの選び方|大田区久が原の内科・小児科|久が原ファミリークリニック|池上駅徒歩12分・土曜日も診察対応

小児科は何歳まで受診できる?内科に切り替える目安と、家族で通えるクリニックの選び方

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「中学生になったら内科に変えたほうがよい?」「高校生でも、いつもの小児科に行っていいの?」お子さんが成長すると、通い慣れた医療機関をいつまで受診できるのか、迷うことがあります。

小児科は、15歳になったら一律に受診できなくなるわけではありません。高校生なども診療の対象になりますが、実際に受け入れる年齢や病気の範囲は、医療機関の方針を確認する必要があります。[1][2]

この記事では、小児科から内科へ切り替える目安、持病がある場合の引き継ぎ、家族で通えるクリニックの選び方をまとめます。久が原ファミリークリニックでのお子さんの受診方法もご案内します。

この記事の執筆・監修
久が原ファミリークリニック 院長 森川 日出男
総合内科専門医・指導医/家庭医療専門医・指導医
この記事のポイント
「何歳まで」という数字だけでなく、症状・通院歴・医療機関の方針を確認します。[1][2]
持病がある方は、年齢を理由に通院をやめず、主治医と引き継ぎを相談します。[3]
医療費助成や小児かかりつけ医制度の対象年齢は、受診できる年齢とは別です。[4][6]
当院では、中学生以下のお子さんの受診に保護者の同伴をお願いしています。[7]
目次

小児科は何歳まで?「15歳まで」とは限りません

日本小児科学会は、2006年に小児科の診療対象を中学生までにとどめず、成人に至るまで見守る方針を示しています。「小児科は小さな子どもだけの場所」と考え、高校生になったことだけを理由に受診をあきらめる必要はありません。[1]

ただし、学会の考え方と、各医療機関の受け入れ方針は同じではありません。初めて受診する場合と、以前から通院している病気を継続して診る場合でも対応が異なることがあります。年齢だけでなく、相談したい内容と通院歴も伝えて確認しましょう。[2][3]

小児科の受診先を考える際に、年齢だけでなく症状・これまでの通院歴・医療機関の受け入れ方針を確認する3つのポイントを示した図
乳幼児・小学生
発熱や咳などの症状に加え、成長・発達、予防接種なども小児科へ相談できます。[5]
中学生
体の成長や学校生活を踏まえ、通い慣れた小児科などへ相談します。高校進学を前に、今後の受診先を確認しておくのも一案です。[1][2]
高校生
小児科で診療を受けられる場合があります。初診の受け入れ年齢や、内科・専門診療科への相談が適しているかを確認します。[1][2]
成人期に入る方
継続中の病気と、成人期に必要な健康管理を踏まえ、内科や専門診療科との連携を相談します。[3]
上記は受診先を考えるための整理で、すべての医療機関に共通する受付基準ではありません。学会の過去の提言にある「成人するまで」も、現在の各施設の年齢上限を一律に定めるものではありません。

中学生・高校生は小児科と内科のどちらへ?

まずは「何を相談したいか」と通院歴を伝える

かぜのような症状について、小児科と内科の両方が診療を行う医療機関もあります。初めての医療機関に相談する場合は、「高校生で、発熱と咳がある」「小さい頃から喘息で通院している」など、年齢と相談内容を一緒に伝えると、受診先を確認しやすくなります。

当院では、小児科でお子さんの感染症やアレルギー疾患などを、内科でもかぜ・長引く咳などを診療しています。ただし、同じ症状名でも必要な検査や治療は人によって異なります。診療科の名前だけで判断しにくい場合は、受診前にご相談ください。[5][8]

思春期の悩みも、相談しやすさを大切に

思春期には、体の変化だけでなく、学校生活や気持ちの面の悩みが重なることがあります。「小さい子ばかりで行きにくい」と本人が感じている場合は、その気持ちも受診先を考える材料になります。保護者だけで決めず、本人が話しやすい場所を一緒に探しましょう。[2]

本人が医師に直接伝えたいことや、保護者の前では話しにくいことがある場合は、その希望を受診先へ相談してください。どのように話を聞くか、専門的な相談先が必要かも含めて確認します。すべての小児科・内科が、同じ思春期の専門診療を行うとは限りません。[2][3]

内科に切り替える目安と、引き継ぎの進め方

内科へ切り替えるタイミングは、誕生日だけで決めるものではありません。進学・就職・転居で生活が変わるとき、現在の主治医から提案されたときなどをきっかけに、今後どこで何を診てもらうかを相談しましょう。[3]

例えば、進学で遠方に引っ越す場合は、引っ越してから薬が切れて困らないよう、余裕をもって主治医に予定を伝えます。「次回から来なくてよい」と自分で判断するのではなく、次の受診につながる準備を進めることが大切です。

小児科から内科への引き継ぎを、主治医への相談、病気・薬の情報整理、次の受診先の確認、診療情報の引き継ぎの4段階で示した図
01 今の主治医に、生活の変化と希望を伝える
今後も同じ病気を診てもらえるか、内科や専門診療科との連携が必要かを相談します。
02 病気・薬・これまでの経過を整理する
病名、服用中の薬、アレルギー、検査や入院の経過を確認します。紹介状や検査結果の写しが必要かも尋ねましょう。
03 次の医療機関の受け入れ方法を確認する
対象年齢、診療できる病気、予約や紹介状の要否を確認します。初回受診日と、それまでの薬の扱いも相談します。
04 情報を引き継いで、診療を続ける
必要に応じて小児科と成人の診療科が役割を分担します。自己判断で通院や治療を中断しないことが大切です。
上記は引き継ぎを相談する際の整理例です。実際の進め方は、病状や受診先に合わせて主治医と決めます。[3]

子どもの頃から持病がある場合は、成人移行支援を相談

喘息などで継続して治療を受けている方や、小児期に始まった慢性疾患がある方は、普段の体調不良の受診先を選ぶ場合より、丁寧な引き継ぎが必要になることがあります。年齢を理由に通院をやめず、現在の主治医と相談して診療をつなぐことが大切です。[3]

成人移行支援とは、単に「小児科から別の病院へ移すこと」ではありません。本人が病気や治療を理解し、自分の症状や困りごとを伝えながら、必要な医療を受け続けられるように支える取り組みです。[3]

本人が少しずつ説明できるよう、周りが支える
自分の病名や、普段使っている薬を知る。
いつもと違う体調や、生活上の困りごとを伝える。
どこに連絡・受診すればよいかを確認する。

[3]

すべてを一度に本人だけでできるようにする必要はありません。理解や発達の状況に応じて家族や医療者が支えます。病気によっては専門医との連携を続ける必要があり、家族で通えるクリニックだけで治療を完結できるとは限りません。[3]

家族で通えるクリニックを選ぶときのポイント

家族で通いやすいことに加え、「お子さんが成長してからも必要な医療につながれるか」という視点で、次の点を確認しておくと役立ちます。

子どもと大人、それぞれの診療内容がわかる

小児科と内科を掲げていても、対応できる病気や相談内容は医療機関ごとに異なります。お子さんの成長やアレルギーの相談だけでなく、大人の健康管理についても、公式の診療案内で確認しましょう。持病がある場合は、その病気を継続して診てもらえるかを個別に尋ねます。

専門的な診療が必要なときに、紹介・連携を相談できる

身近な医療機関と専門医療機関が役割を分担することもあります。「家族で同じ医院に通う」ことにこだわって、専門診療を中断しないようにしましょう。かかりつけ医と専門医の双方へ通院先と薬の情報を伝え、診療内容を共有することが大切です。[3]

本人の話しやすさと、通院・予約のしやすさを確認する

学校や仕事に合わせて受診できるか、保護者の付き添いが必要か、家族それぞれの予約をどう取るかを確認します。お子さんの気持ちや疑問も言葉にしやすいかという点を、受診時に確かめてみてください。同じ医院でも、家族全員を一つの予約で診てもらえるとは限りません。

家族で通えるクリニックを選ぶ際の診療内容、専門医との連携、予約・保護者同伴という3つの確認項目を示した図

受診できる年齢と、医療費助成・制度の対象年齢は別

小児かかりつけ医制度の登録と、通常の受診は別

当院は小児かかりつけ医制度を導入していますが、制度への登録条件と、小児科を受診できる年齢は分けて考えます。当院の案内では、6歳以上のお子さんについても、診察や健康・発達、予防接種に関する相談を引き続き受け付けています。[6]

制度の登録対象から外れたことを、通院できなくなることと取り違えないようにしましょう。登録の詳しい条件や手続きは、当院の案内または受付でご確認ください。[6]

医療費助成の年齢は、診療科の上限ではありません

大田区の児童医療費助成は、区内在住で健康保険に加入する高校生相当年齢までの児童など、所定の要件を満たす方の保険診療の自己負担分を助成する制度です。助成の対象年齢は、小児科と内科を切り替える基準ではありません。[4]

「内科に変わると必ず助成が使えなくなる」「医療証がある間は必ず小児科でなければならない」ということではなく、資格要件や診療内容、医療証の取り扱いを確認します。予防接種や文書料など、この児童医療費助成の対象にならない費用もあります。[4]

助成制度は変更されることがあります。対象年齢の詳しい区分・資格要件・使い方は、大田区の児童医療費助成制度の案内をご確認ください。

久が原ファミリークリニックの小児科・内科について

当院は、赤ちゃんからご年配の方まで、世代を問わず健康上のお悩みを相談できる家庭医を目指し、小児科と内科の診療を行っています。「子どもが大きくなったけれど、次は何科へ行けばよいか」と迷う場合も、症状やこれまでの通院歴をお聞かせください。[7]

小児科では、感染症、喘息・食物アレルギーなどのアレルギー疾患、腹痛・便秘・夜尿症などを診療し、成長や育児、予防接種についての相談にも対応しています。症状や病気によって専門的な診療が必要な場合は、適切な医療機関への紹介を検討します。[5][6]

内科では、かぜなどの急な症状から、高血圧・糖尿病などの生活習慣病、長引く咳やアレルギーまで診療しています。家族で同じ医療機関に相談しつつ、必要な場合には専門診療も組み合わせることを大切にしています。[8]

高校生以降の初診、継続中の専門治療、特定の検査・処置については、ご希望の内容を事前にご相談ください。

受診前に確認したい持ち物・保護者同伴・予約

当院では、中学生以下は保護者同伴でお願いします

当院では、初診・再診・ワクチン接種のいずれも、中学生以下のお子さんは保護者の同伴をお願いしています。病歴やアレルギーなどの確認、診療内容の説明のためです。保護者が同伴できない場合は、来院前にご相談ください。[7]

高校生についても、「中学生以下ではないから、どの診療も一人で受けられる」と自己判断せず、初診や検査・処置などの内容に応じて確認してください。医療機関ごとに同伴や同意の取り扱いが異なります。

病歴と薬がわかるものを準備する

受診の際は、保険資格を確認できるもの、該当する医療証、お薬手帳、母子健康手帳などをご用意ください。別の医療機関から受診先を変える場合は、紹介状や検査結果があれば持参すると経過を共有しやすくなります。[5][7]

事前にメモしておくと伝えやすいこと
いつから、どのような症状があるか。
これまでの病気・入院歴・アレルギー、現在通院している医療機関。
服用中の薬と、学校生活などで困っていること。

当院は予約のある方を優先して診察しています。ご家族で受診される場合も、実際に受診する方のお名前・生年月日で、それぞれの予約をお取りください。同じお名前で家族分を重ねて予約しないようお願いいたします。[7][9]

お子さんの受診先・ご家族の健康についてご相談ください
年齢やこれまでの通院歴、気になっている症状をお聞かせください。小児科と内科の両面から、必要な診療を考えます。

小児科の受診年齢についてよくある質問

高校生になったら、必ず内科へ変えなければいけませんか?
必ずではありません。高校生も小児科の診療対象になりますが、受け入れ方針は医療機関ごとに確認します。持病がある方は、現在の主治医と今後の診療先を相談してください。[1][2][3]
大人でも、子どもの頃から通っている小児科へ行けますか?
病気や経過、医療機関の方針によります。成人期に必要な健康管理を含め、内科や専門診療科へ引き継ぐ場合も、小児科と分担して診療を続ける場合もあります。事前に主治医へ確認しましょう。[3]
子どもの付き添いのついでに、親も診てもらえますか?
当院では大人の内科診療も行っています。保護者ご自身も受診される場合は、ご本人の情報で予約をお取りください。同じ時間帯での受診をご希望の場合や予約操作に迷う場合は、受付へご相談ください。[8][9]
6歳になったら、小児かかりつけ医制度のある医院には通えませんか?
制度の登録と通常の診療は別です。当院では6歳以上のお子さんも、診察や健康・発達、予防接種などの相談を引き続きお受けしています。[6]
内科へ切り替えると、子どもの医療証は使えなくなりますか?
診療科を変えることだけで、助成の対象から外れるわけではありません。大田区の制度では、年齢や健康保険への加入などの資格要件と、診療内容・医療証の取り扱いを確認します。予防接種や文書料など、助成の対象外となる費用もあります。[4]

まとめ|年齢だけで区切らず、次の受診先を相談しましょう

小児科を受診できるかは、「何歳か」だけでなく、症状や通院歴、医療機関の方針を踏まえて確認します。内科への切り替えは通院を終えることではなく、成長や生活に合う医療へつなぐ機会です。[1][2][3]

覚えておきたいポイント
15歳・高校進学という節目だけで、小児科への受診をあきらめない。
持病は主治医に相談し、病歴や薬の情報を次の受診先へ引き継ぐ。
医療費助成・制度の登録・保護者同伴の条件を、受診年齢と分けて確認する。

「いつもの小児科を続けるか、内科へ相談するか」と迷ったときは、まず現在の主治医や受診を考えている医療機関へ相談しましょう。久が原ファミリークリニックでも、お子さんとご家族の状況を伺い、今後の診療を一緒に考えます。

参考・関連情報

[1]日本小児科学会「小児科医は子ども達が成人するまで見守ります」

2006年決定・2007年掲載の学会の方針。年齢だけで小児科受診を区切らない考え方の参考。

[2]国立成育医療研究センター「小児系診療科の初診受け入れ年齢を18歳まで拡大します」

思春期の健康課題と診療対象。記載された受け入れ年齢は同センターの方針です。

[3]国立成育医療研究センター「成人移行支援に関する考え方」

本人の理解・自立を支えること、診療科間の連携、個別に移行を考えること。

[4]大田区「児童医療費助成制度(乳医療証・子医療証・青医療証)」

対象となる年齢・資格要件・助成範囲。小児科の受診年齢とは別の制度です。

[5]久が原ファミリークリニック「小児科」

お子さんの症状、成長・発達、健診、予防接種に関する診療案内。

[6]久が原ファミリークリニック「小児かかりつけ医制度」

制度への登録と通常の受診の違い、6歳以上のお子さんへの相談対応。

[7]久が原ファミリークリニック「初診の方へ」

予約優先の案内、持参物、中学生以下の保護者同伴。

[8]久が原ファミリークリニック「内科」

大人の急な症状・生活習慣病などの診療、専門医療機関への紹介。

[9]久が原ファミリークリニック「よくある質問」

受診する本人の情報での予約、保護者の同伴に関する案内。
情報確認日:2026年10月8日。年齢や成人移行支援の一般的な考え方は学会・公的医療機関の資料を参照し、当院の診療内容・受診方法は公式案内に基づいて記載しています。実際の受け入れ方針や制度の適用は受診先・自治体へご確認ください。

久が原ファミリークリニック院長・森川日出男医師の写真と、総合内科専門医・指導医、家庭医療専門医・指導医の資格を掲載した紹介画像
この記事の執筆・監修者
森川 日出男
久が原ファミリークリニック 院長
経歴
日本医科大学卒業。国立病院機構 東京医療センターにて初期研修、総合内科後期研修、小児科後期研修を修了し、同センター総合内科医員を務める。その後、内科・小児科・訪問診療などの診療経験を経て、久が原ファミリークリニックを開院。
資格・所属学会
日本内科学会 総合内科専門医・指導医
日本プライマリ・ケア連合学会 家庭医療専門医・指導医
臨床研修指導医(厚生労働省)
日本小児科学会
日本内科学会
日本プライマリ・ケア連合学会
日本感染症学会